40度に迫る連日の暑さに、日中も寝るときもエアコンに頼りきり。一方では電気料金の値上げが家計に大打撃･･･。この傾向が続くなら、果たしてこれから安心して暮らしていくことはできるのだろうか？不安に駆られている人はこの夏、例年にまして多かったのではないだろうか。そんな人に、改めて注目してほしいキーワードがある。

それは「省エネ住宅」。「冷暖房費などを抑えられる経済性はもちろんですが、快適さや健康の面からも効果的です。ぜひこれからの家づくりやリフォームで選択肢にいれてほしい」と住宅金融支援機構の小倉一晃さんが提案する。

省エネ住宅の基本は、断熱材を活用することだ。家の設備のうち、外気と接する屋根や床、外壁などを断熱材で包みこむことで、室内外への熱の行き来を防いで快適な室温を保ちやすくする。ほかにも、エネルギー効率の高い照明や給湯、空調といった設備を意識的に取り入れるという省エネの方法もある。

近年はさらに、太陽光などの再生可能エネルギーを取り入れて自らエネルギーを作り出す「創エネ」の機能を持ち、エネルギー消費量との収支をゼロにすることをめざす「ZEH（ゼッチ）」（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）も国のエネルギー基本計画などで推進されており、普及率が高まりつつある。これらを取り入れることで、一般的な住宅に比べて年間の光熱費を数万～十数万円単位で抑えることも可能とされている。

省エネ住宅を選ぶことは、暮らしの安心そのものにもつながるという。例えば冬の期間、床が温かく保たれることで、エアコンによる大幅な温度変化や乾燥を防いで子どもの喘息を改善する影響があるとされる。また、入浴時などに寒暖差によるヒートショック（血圧が急激に上下し、心臓や血管に疾患が生じること）のリスクも下げられる。ぐっすりと眠ることや、日中の活動量を増やすことにつながり、健康的に過ごすための味方になってくれることも期待できる。

こうした省エネ住宅の普及に、住宅金融支援機構も実は一役買っている。

機構が民間金融機関と連携して提供する金融商品に【フラット３５】（全期間固定金利型住宅ローン）がある。このローンを組むための要件に、2023年４月、機構は新築住宅の省エネ基準を盛り込んだ。これは、国が2025年度から省エネ基準を義務化するという動きに２年先駆けた取り組みだ。「2050年のカーボンニュートラル実現など、国が掲げる方針を金融サービスの面から後押ししています」と小倉さん。

ほかにも【フラット３５】の融資には、住宅が一定の耐震性や長期の使用に耐えられる耐久性などを備えると融資金利が引き下げられる制度もある。それらは、「人びとにとって長期的に安心できる住宅取得を支える」という機構の基本姿勢をあらわしている。

「人生で最も高額な買い物」とも言われる住宅の購入。どんな家を選ぶか、また資金計画やローンの利用も含め、私たち消費者にとって非常に重要で、悩ましい選択だ。だからこそ、安易に情報に振り回されず、自分なりにじっくりと考えてみることを住宅金融支援機構はすすめる。

たとえば近年は低金利が続いたことにより、住宅ローンの選択では目下の金利が低く抑えられる「変動金利」に注目が集まっている。一方で小倉さんは「子どもの教育費など、将来に向けてどれくらいのお金がかかるかは事前にはなかなか想定しにくい。足元の金利が少し高くなるとしても、全期間固定のローンを組み、毎月の返済額を確定させて生活設計しやすくしておきたい、という選択をされる方も少なくありません」と話す。金融商品を単に金銭的なメリットのみで比較するのではなく、さまざまな住まいの選択肢を提供し、一人ひとりの判断を幅広い側面でサポートしたいと話す。

家のことやお金のこと。人生の一大事だからこそ、自分なりの価値観や考え方を整理して、納得のいく選択をしたいという気持ちは誰しも変わらない。猛暑に悩まされ家計にも厳しかったこの夏は、自分や家族にとって安心できる未来について考えるよい機会かもしれない。